リタイアしたいと考えている人は多いと思いますが、実際にリタイアするのにはどれくらいの資産があればよいのでしょうか。
私も下記の記事でセミリタイア時の資産目標として２億円と書いていますが、これは資産運用からの収入が現在の収入と同等になる場合の試算であり、資産を取り崩しながら生活する場合は更に少なくても済みます。
ネットで検索すると色々な方が試算結果を公表されていますね。
そのなかで、成為さんの「一日不作一日不食」というブログでハッピーリタイア計算ツールver.1.0というリタイア試算用のエクセルを公開されており、非常に詳細で使いやすいと感じましたので、私の場合に当てはめてみました。
ハッピーリタイア計算ツールでは18個の前提条件を入力する必要がありますので、まずは私の場合の前提条件について説明します。
前提条件
・現在の年齢：30歳
・現在の金融資産：1,800万円（確定拠出年金、個人年金は除いています）
・年間支出額（リタイア前）：200万円
税金、社会保険料は除いています。本当はもっと少ないですが、余裕を持って 多めに見積もっています。
・年間支出額（リタイア後）：200万円
こちらは完全に想定です。リタイア前と同水準の生活ということで、 リタイア前と同額にしています。ただ、税金、社会保険料を含める必要があるので、リタイア前ほどは余裕のある試算とはなっていません。
・リタイア開始年齢：40歳
・年金受給開始年齢：70歳
・リタイアまでの年間運用利回り（税引後）：3%
株式等に投資する場合、myindexというサイトでリターンを確認すると日本株3.3%、 先進国株4.8%である為、3%としました。
・リタイア後の年間運用利回り（税引後）：3%（同上）
・年間インフレ率：2%
現在、日銀のインフレターゲットが2%ですので、それにならい2%としました。
・現在の家計収入（手取り）：500万円
・リタイアまでの収入増加率（年率）：5%
私が勤めている会社では40歳前後で1,000万円（額面）なのでそれから逆算し、5%としました。
・退職金額（税引後）：250万円
就業規則を確認できていないので、想定ですが、退職金は次の式で算出されるのが、一般的ですので、これに則って考え、250万円としました。
給付率は自己都合の場合は60%、会社都合の場合は70%だそうです。
退職時の基本給 × 勤続年数 × 給付率
・リタイア後の年金以外の収入（税引後）：0円（なし）
・リタイア後に年金以外の収入を得る年数：0年
不動産投資やアルバイトなど他の収入源は考えられますが、敢えて厳しい試算とする為に収入はなしとしました。
・年金受給年額（税引後現在価値）：55万円
仮に40年の間、国民年金保険料を全額免除し、受給開始を70歳まで繰り下げた場合は4万6150円/月の為、55万円/年としました。
・マクロ経済スライド率：－2%
厚生労働省HP（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/nenkin/nenkin/zaisei-kensyo/index.html）に掲載の資料（国民年金及び厚生年金に係る 財政の現況及び見通し（詳細結果） ー 平成26年財政検証詳細結果（財政見通し等） ー）より、スライド調整率見通しを－2%としました。
・その他一時所得（税引後）／損失
現在契約している個人年金が60歳から10年間、84万円/年振り込まれる契約です。
確定拠出年金は金額の見通しが立たないことから、試算には含みませんでした。
・その他
生涯独身、子供なし
試算結果
上記の前提でセミリタイアし、資産を取り崩しながら生活した場合に予想される資産の推移では、75歳で資産が0となる結果が出ました。
厚生労働省が発表した「簡易生命表」によると、2017年の日本人男性の平均寿命は81.09歳なので、少し心許ない結果になりました。また、あくまで平均寿命なので、実際にはそれより長く生きる場合も十分に考えられます。余裕を持って最低でも90歳まで資産が底をつかないくらいにしておきたいです。
90歳まで資産が底をつかないためには
90歳まで資産が底をつかないためにはどうしたらよいかを考えてみました。
①リタイア年齢を後ろ倒しにする
最も単純な方法としては、リタイアを遅らせることだと思います。上記試算は40歳でリタイアする前提ですが、これを43歳とすると90歳で資産が0となります。
ただ、あまり安易に後ろ倒しにしたくないと考えています。
②リタイアまでの運用利回りを向上させる
仮にリタイアまでの運用利回りを+3%→+7%/年とした場合、90歳で資産が0となります。年利7%というと、高配当株、REIT、インフラ投資法人の配当金でも難しいですね。
インカムゲインだけでは難しい為、キャピタルゲインを狙っていかなくてはいけません。
③生活水準を下げる
仮に年間支出を200万円→170万円とした場合、90歳で資産が0となります。働いている間は170万円/年の支出でも大丈夫だと思いますが、リタイア後は税金、保険、年金の支払いを込みで170万円以下に抑えなくてはいけないので、節約を徹底するとともに、所得の圧縮や国民年金の免除等の作戦も考えていかなくてはいけません。
④その他収入を確保する
完全なリタイアをするのではなく、セミリタイアという形で収入（不動産収入、アルバイト、ネットビジネス等）を得るという方法です。仮に40歳から60歳まで120万円/年の収入があるとした場合、90歳で資産が0となります。
不動産収入やネットビジネスをする場合、セミリタイア前からトライし、ある程度の見通しが立っている必要があります。
さいごに
今回はリタイアに関する試算とそれを達成するための手段について概算ですが考えてみました。
実際には上記①～④の合わせ技でセミリタイアを検討していくことになると思います。
できればセミリタイアの年齢を後ろ倒しにはしたくないので、まずは資産運用、節約、その他収入源の確保に取り組んでいきたいと思います。
最後までご覧頂き、ありがとうございました。
